４）食のあり方を主体的に決めるために

神山町がフードハブに学校給食を業務委託した背景には、地元の食材で給食を提供することを通して、地元に食材がある状況をつくり、「食料安全保障（Food security）」につなげたいという考えがある。

食料安全保障は、気候変動や国際情勢の影響により、食料生産および輸出入が不安定になるにつれてよく聞かれるようになった言葉だ。農林水産省は、「予想できない要因によって食料の供給が影響を受けるような場合のために、食料供給を確保するための対策や、その機動的な発動のあり方を検討し、いざというときのために日ごろから準備をしておくこと」と定義する。

神山町の学校給食は約230食、来年開校予定の神山まるごと高専の給食も含めると、最大約500食をフードハブが提供することになる。それに見合うための食材生産も行われるようになれば、神山町全体の食料自給率に反映する。地域に食材があり、調理する人たちがいることは、食を提供する力があることを意味する。まちに食べ物がある状況をつくることは、自分たちのまちを守ることにもつながる。フードハブは、神山町の食料安全保障に一役を担う存在になろうとしている。

もうひとつ、食を考えるうえで重要な概念に「食の主権（Food Sovereignty）」がある。「自分たちで自分たちにとって適切な食のあり方を決める権利」のこと。食料自給率だけでなく、食材となる作物を誰がどのようにつくり、誰がどのように調理して、誰と一緒に食べるのかということまでが含まれている。90年代から活動する、グローバルなアグリビジネスによる搾取に対抗する中小農業者の国際的なネットワーク「ビア・カンペシーナ（La Via Campesina）」が生み出した言葉だ。

「『小さいものと、小さいものをつなぐ』ことから、中山間地域の課題を解決する」というフードハブの取り組みは、地域の食料主権の再構築にもつながると考え、真鍋さんたちは自分たちの取り組みを世界に向けて発信しようとしている。来春、アメリカ・オースティンで開催される、音楽や映画、インタラクティブフェスティバルを組み合わせた大規模な見本市・サウス・バイ・サウスウェスト2023（SXSW）への出展に向けて準備中だ。テーマは「Chef is the Key to Rebuild Local Food Sovereignty | 地域の食の主権を再構築するカギはシェフにある」。フードハブは、地元の人たちとシェフがそれぞれのアイデンティティを取り戻していく、持続可能なエコシステムだという内容である。

「育てる」「つくる」「食べる」「つなぐ」というフードハブの取り組みが、神山町の食の主権の再構築につながっているのなら、フードハブに共感する全国の小さなまちが、それぞれのやり方で食の主権を考えていく契機にもなりうるはずだ。もし、この記事を読んでフードハブの取り組みに興味がわいたら、ぜひ一度神山を訪ねて数日過ごしてみてほしい。このまちの食の豊かさ、まちで暮らす人たちの食のあり方に触れていると、なぜ神山でフードハブが生まれたのかがわかるかもしれない。そして、あなた自身が望む「食の主権」のあり方についても思いを巡らせる機会にもなればと思う。

かま屋店内の食器棚には、フードハブの田んぼで刈り取られた稲穂が飾られていた